不妊治療で体外受精に掛かる費用は高額

不妊治療で体外受精を用いる場合、費用的なことはどうなのでしょうか。

体外受精の場合、治療費は大体30〜50万円程度を設定している病院が多くなっています。 大学病院のように30万円台で体外受精の治療ができるところもありますが、個人のクリニックになると100万円以上かかる病院もあり、費用は、大学病院産婦人科などの医療機関によって大きく異なっています。

しかも体外受精は、自費治療扱いとなり、保険適用のない自由診療となります。そのため体外受精は必然的に治療費が高額となり、受診者の経済的な逼迫が問題にもなります。30万〜50万という治療費を全額自己負担するのは、新婚間もない若い夫婦の家庭では、かなり高額な費用となります。

さらに、体外受精では、採卵費用や凍結費用といった雑費がべっと請求する病院もあるため、結局30万円では済まず、50万以上の費用がかかる場合もあります。

その上、体外受精は一回で終わらないことも多く、2回、3回と回数を重ねて治療を続けていくことも少なくありません。治療回数が多くなると費用も比例して累積していきます。

また体外受精でも顕微授精になると、治療費はもっと高額になります。

このように体外受精の治療では、費用が高額になりやすく、新婚間もない夫婦の場合は、年収が低目のこともありますので、精神的・経済的の両面から責め苦に遭うことが少なくありません。

体外受精の費用を自治体が支援

そこで妊娠を希望する夫婦のために、体外受精に関しては、自治体によっては助成金を支給する制度を導入しているところもあります。助成金の名称は、自治体によっても異なりますが、たとえば「特定不妊 治療助成金」という名称での助成金制度を設けている自治体もあります。

自治体の助成金制度は、受給されると体外受精の治療の費用の面で大変助かりますので、最寄りの自治体に問い合わせてみることをおすすめいたします。

また、厚生労働省では、体外受精といった不妊治療の経済的負担を減らすために、年間所得が650万円以下の夫婦に限って、体外受精の治療費用を、10万円限度の助成金を支給しています。基本的には自治体の体外受精への助成金のうち、国が半額を負担する形式となっています。

不妊治療の方法として体外受精が検討されるのは、不妊治療を長く続けているのに妊娠に至らない場合があるからです。身体の器官が原因で妊娠しにくい人にも体外受精は用いられます。費用面でも負担が強いられますので、自治体の助成金を利用するなどがおすすめになります。

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あかるいみらい
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